日本の医学部入学定員数（医学部の定員）はこれまで国の政策によって増減を繰り返してきました。近年、医学部定員の削減という言葉が受験生や保護者の間で話題となっています。将来的に医学部の定員は本当に削減されるのでしょうか。
ここでは、医学部定員削減の可能性について、過去の定員増減の流れや医師不足、偏在の問題、地域枠制度の導入や医学部新設の経緯、そして政府の最新方針をもとに今後の展望を詳しく解説します。受験生の皆さんや保護者の不安に誠実に応えながら、最新情報を整理し、今後の対策についても考えてみましょう。
目次
医学部定員の決定と過去の増減の流れ
医学部の入学定員は国（文部科学省）の方針によって決められており、時代のニーズに応じて増減してきた歴史があります。まずは、その大きな流れを押さえておきましょう。
- 1960年代～1980年代前半：定員拡大期 – 1961年の国民皆保険開始などを背景に医師養成が急務となり、医学部定員は大幅に増加しました。1970年代には「無医大県解消構想」（1973年、昭和48年閣議決定）が掲げられ、全国すべての都道府県に医学部を設置する方針のもとで医学部新設が相次ぎます。また、1982年（昭和57年）には年間8,280人（昭和56～59年度）の入学定員となり、これが当時の最大値でした。同年の臨時行政調査会答申および閣議決定で「医師については過剰を招かないよう合理的な養成計画を」との方針が示され、政府は医師の将来的な過剰を懸念して定員抑制策に転じます。
- 1980年代後半～2000年代前半：定員抑制期 – 1986年（昭和61年）の厚生省検討委最終意見で「平成7年を目途に新規医師を最小限10%削減すべき」と提言され、実際に1990年代まで定員削減が進められました。その結果、2003～2007年度頃の全国医学部定員は7,625人程度と、1980年代初頭のピークから約7.9%減少しています。当時は少子化の進行もあり、「医師が増えすぎないように」との配慮で新たな増員や医学部新設は原則凍結されていました。実際、1980年度以降、日本では長らく新設医学部が認められず、2017年に国際医療福祉大学医学部（千葉県成田市）が開学するまで実に38年間、医学部が新設されることはありませんでした。
- 2000年代後半～現在：定員増加期（臨時増員） – 2000年代に入り、高齢化の進展と医師不足が社会問題化しました。2004年頃から「医師不足」がクローズアップされ、2006年（平成18年）の厚生労働省報告書では「人口当たりの医学部定員が少ないため未だ医師が不足している県に対し、定員の暫定的増員を検討する必要がある」と提言されます。これを受け政府は2008年度から約10年間の時限措置として、医学部定員の臨時増員を認める方針を打ち出しました。具体的には、医師不足が特に深刻な都道府県で最大10名の定員上乗せ、および全都道府県で一律5名（北海道のみ15名）を上乗せする緊急策が講じられます。さらに医師養成数が特に少なかった和歌山県（和歌山県立医科大学）と神奈川県（横浜市立大学）では、恒久的措置として各20名以内の定員増も認められました。これらの政策によって、2008年度以降、医学部定員は年々増加していきます。
医学部入学定員数の年次推移をまとめると、1980年代前半に8千人規模だった定員は、その後7,625人程度まで抑制されましたが、2008年以降に急激な増加に転じ、近年は過去最大規模の9,400人前後で推移しています。2016～2017年には東北医科薬科大学医学部（宮城県）や国際医療福祉大学医学部（千葉県）といった新設医学部の開学もあり、定員増に拍車をかけます。こうして、2025年度入学定員は9,393人となり、2000年代半ばと比べて約1,800人増と大幅な増員となっています。これが現在の状況です。s
医師不足と「医師偏在」問題：定員増加を促した背景
定員増加期に国が臨時増員に踏み切った背景は、全体としての医師数の不足ではなく、医師の地域偏在・診療科偏在の深刻化です。ここでは医師不足・偏在の問題について整理します。
まず、「医師不足」と一口に言っても、日本全体の医師数そのものが絶対的に足りないということではなく、都市部と地方で医師数の偏りが大きいこと（地域偏在）や、小児科・産科など特定の診療科で医師が不足していること（診療科偏在）が大きな課題でした。
例えば、人口当たりの医師数を都道府県別に見ると、最も多い徳島県では人口10万人あたり約329人の医師がいる一方、最も少ない埼玉県では約170人程度にとどまります。地域によって約2倍近い格差があり、特に地方や郊外の病院では医師確保が困難な状況が続いていました。このような偏在の結果、「都市の病院には医師が余って当直も回せるが、地方の病院では医師が1人で何科も診る」、「産科医が少なく分娩難民が出る」といった問題が顕在化していったのです。
医師不足・偏在への対策として、政府と自治体は定員増と地域定着策を組み合わせたアプローチを取りました。2008年度以降の臨時定員増員はまさにその一環で、増員分の大半は「地域枠」や特定診療科従事を条件とする枠として割り当てられました。地域枠とは、卒業後に一定期間、特定の地方地域や診療科で医療に従事することを条件に学生を募集する制度です。多くの場合、自治体から医学生に対し学費相当の奨学金が貸与され、卒業後に所定年数（多くは9年間程度）地域医療に従事すれば返還が免除される仕組みになっています。地域医療に貢献する人材を確保するための定員枠付き奨学金制度といえます。
また、1970年代から続く自治医科大学（栃木県）も地域医療従事医師の養成に大きな役割を果たしています。
自治医科大学は都道府県から推薦された学生を全員特待（学費全額自治体負担）で受け入れ、卒業後9年間の地域医療勤務を義務付けるという、国の政策とは独立した特別な大学です。この大学の定員は臨時増員の「地域枠等」には含まれませんが、長年にわたり地方に医師を送り出す重要なモデルケースとなってきました。
2008年度以降の臨時定員増では各大学が地域枠を新設・拡充し、地域医療に根ざす医師志望者を積極的に受け入れる流れができました。医学部定員に占める地域枠学生の割合は、2007年度にはわずか2.3%（173人）でしたが、2024年度には19.5%（1,808人）にまで増加しています。
つまり現在では5人に1人程度が地域枠等で入学している計算になり、地域医療志向の学生が非常に増えたことが分かります。多くの国公立大学では学校推薦型選抜や総合型選抜（AO入試）で地域枠を募集するケースが増えており、一般入試の定員より地域枠の方が多い大学も珍しくありません。
このように国の政策として、医師数そのものを増やしつつ、その増員分を地域・診療科へ誘導する工夫が取られてきたのです。
地域枠の拡大と医学部新設の経緯
先述のように2008年以降、医学部定員の臨時増員は地域枠を中心に行われました。各都道府県と大学が連携し、地域医療に従事することを条件とした奨学金制度を整備することで、増員分の学生を確保していったのです。その結果、多くの大学で地域枠や地元出身者枠が導入され、「将来この地域で働きたい」という学生にとっては合格しやすくなるルートが生まれました。
逆に言えば、単に成績上位であれば良いというだけでなく、「地域医療に貢献したい」という意志が重要視される入試が増えたとも言えます。
地域枠の具体例としては、例えば東北地方の大学が東日本大震災後に地域医療枠を拡大したケースや、関東の私立大学が地方自治体と連携して特定県向け地域枠を設けるケースなどが見られます。実際、2024年度入試では複数の大学で地域枠定員の拡充が行われています。
たとえば独協医科大学では栃木県・埼玉県・茨城県向けの地域枠を新設・拡大し、金沢大学では石川県枠・富山県枠を設置、浜松医科大学では静岡県枠を増員するといった動きがありました。このように地域枠を通じて自治体と大学が協力し、地元に定着する医師の確保に努めています。
一方、長年認められてこなかった医学部新設も、近年になって特例的に実現しました。先述の通り2016年に東北医科薬科大学（東北地方初の私立医学部）、2017年に国際医療福祉大学医学部（国家戦略特区による新設）が開学し、それぞれ100名規模・140名規模の定員を持つ医学部が誕生しています。これは1979年の琉球大学医学部以来の新設であり、当時の安倍首相も「医学部の新設が38年ぶりに実現した」と述べています。こうした新設医学部は、それまで医学部が存在しなかった地域への医師供給や、国際的に活躍できる医師養成（国際医療福祉大学の狙い）など、新たなニーズに応える役割を期待されました。
もっとも、新設医学部は例外的な措置であり、全国的な医師不足対策の本丸はあくまで既存医学部の定員増でした。結果として、増員措置（臨時定員）の継続と一部新設の合わせ技により、医学部定員は過去最大数まで拡大したのです。
しかしその一方で、医師数が将来的に過剰になりすぎないかという新たな課題も見えてきました。次の章では、その将来見通しと政府の方針について解説します。
将来の医学部定員削減の可能性と政府の方針
結論から言えば、政府は2020年代後半以降に医学部定員を段階的に削減する方向で検討を進めています。厚生労働省と文部科学省の合同検討会では、2027年度（令和9年度）以降、医学部の臨時定員増を見直して減らしていく方針がすでに打ち出されました。これは「医師の地域偏在対策を行いつつ、各地域での医師確保に支障が出ない範囲で定員を適正化する（削減する）のが妥当」という提案で、2025年1月の会議で了承されています。具体的に何人減らすかという削減幅の目標は今後検討される予定ですが、方向性としては「このままの定員を維持すれば将来的に医師が余る可能性が高いので、計画的に減らしていこう」というものです。
では、なぜ今になって定員削減に舵を切るのでしょうか。その背景には少子化による将来の人口減少があります。日本は現在、18歳人口（大学進学世代）が毎年減少しており、医療ニーズも長期的には人口減に伴い縮小する可能性があります。厚労省が示した試算によれば、2024年度の医学部定員を維持したままだと、2050年には「18歳人口の85人に1人が医学部に進学する」計算になり、1970年代（436人に1人）と比べ極端に医師養成割合が高くなってしまうとのことです。つまり、このままでは将来的に医師過剰になり得るという予測です。
18歳人口に対する医学部進学者の割合の推移としては、1970年には18歳人口のうち約0.23%（436人に1人）が医学部に進みましたが、2024年には約0.86%（116人に1人）にまで上昇しています。この傾向が続くと2050年には約1.18%（85人に1人）が医学部進学となり、医療需要に対して供給過多になる恐れが指摘されています。
日本の人口は今後ますます減少し、2070年には総人口が9,000万人を下回るとの推計もあります。こうした将来像を踏まえ、政府は医学部定員を現状より増やさないどころか、むしろ減らすことで「適正化」しようとしていると言えます。
一方で、「本当に医師が余るのか」という議論もあります。現時点で日本の人口当たり医師数はOECD加盟国平均を下回っており、人口1,000人あたりの医師数は日本約2.4人に対し、OECD平均は3.5人程度とされています。このデータだけ見ると日本はまだ医師が少ないようにも思えます。しかし、現在の日本の問題は、むしろ医師偏在の解消や医療提供体制の効率化です。単純に人数を増やすだけでは、都市と地方の格差や診療科の偏りは是正されません。むしろ過剰地域では医師が余剰となり一人当たり症例数が減る一方、過疎地域では依然として医師不足が続くといったミスマッチが懸念されます。そのため政府は、「必要な所に必要なだけ」の医師を配置する偏在対策とセットで定員数を見直す方針を示しています。
具体的な施策としては、まず2024年度～2026年度の医学部総定員を9,400人程度で頭打ち（上限設定）し、これ以上増やさないことを確認しました。
さらに2025年度から臨時定員の縮小が始まり、実際に2025年度入学定員は前年度より10人減の9,393人となっています（臨時定員975人：前年より10人減）。そして2027年度以降、毎年段階的に臨時定員を削減していく計画です。
削減にあたっては、前述のように各都道府県を「医師多数県」、「医師中程度県」、「医師少数県」に区分し、偏在状況を考慮して調整が行われます。具体的には、医師多数県（医師が過剰気味の地域）では臨時定員地域枠を原則20%程度カットし、一方で医師少数県（医師不足地域）では必要に応じて削減分を振り向けて定員維持または増とするよう配分されました。
例えば令和7年度（2025年度）入学定員では、医師多数県では前年度比0.8倍の臨時定員に減らす一方、医師少数県では若干の増員が認められています。この結果、令和7年度の臨時定員地域枠数は医師多数県合計161人（前年比-30人）、医師少数県合計546人（前年比+8人）となりました。全体として臨時定員枠の縮小が始まっていることが分かります。
さらに注目すべきは、地域枠そのものの恒久定員化についての議論です。臨時定員として増やしてきた地域枠ですが、今後臨時定員を削減するにあたり「地域枠を恒久的な定員枠内に組み込む」動きも出ています。
これは、たとえ総定員を減らすことになっても地域枠の趣旨（地域医療に貢献する人材確保）は維持しようという考え方です。具体的には、臨時定員が削られる分、各大学の通常定員内に地域枠や地元出身者枠を積極的に設定することが促されています。つまり「定員数は減っても地域枠はなくならない」方向で、地域医療枠を制度として定着させようというわけです。
以上のように、政府の方針は医学部定員の適正化」＝将来的な定員削減に向かっています。ただし、それは無計画に大幅削減するというより、臨時増員だった分を徐々に解消しつつ、地域間格差に配慮して調整するという丁寧なアプローチです。今後も医師の需給状況を慎重に精査しながら、国公私立大学全体でバランスを取りつつ進められていく見通しです。
医学部定員削減が受験生にもたらす影響
ここまで見てきたように、医学部の定員は今後徐々に縮小に向かう可能性があります。この変化は、これから医学部を受験しようとする高校生や保護者の方々にも無視できない影響を与えるでしょう。では具体的に、医学部定員削減によって受験生にはどのような影響が考えられるのか、いくつかのポイントに分けて整理します。
- 短期的な影響は限定的だが、地域枠志望者には注意：まず、直近数年間（2024～2026年頃）では定員削減の規模はごく小さいため、すぐに極端な難易度変化は起こらないと見られます。2025年度入試で定員減はわずか10人程度であり、大多数の受験生に直接の影響はありません。ただし2027年度入試（令和9年度）からは臨時定員の削減が本格化するため、影響を受けるのは主に地域枠での受験を希望している受験生です。具体的には、東京・大阪など医師多数地域の大学では地域枠定員が減らされる可能性がある一方、医師不足地域の大学では地域枠定員が維持または拡大される見通しとなっています。したがって、自分の志望校・志望地域の定員動向を注視することが重要です。特に都市部出身で地元の地域枠を狙う場合、枠自体が減る可能性がありますので注意が必要です。
- 競争倍率への影響：徐々に難化の可能性：定員が減れば1人当たりの合格枠が狭まるため、一般に入試の競争倍率（志願者数/合格者数）は上昇する傾向になります。トップレベルの学力層にとっても例外ではなく、難関国公立医学部の合格難易度がさらに上がる可能性があります。ただし一方で、少子化により受験生の総数自体も減少していきますから、志願者数の動向次第では倍率の上昇が緩和される可能性もあります。現時点では、「定員が毎年数十名単位で減っていく」程度であれば、医学部人気の高さから考えて倍率はやや上がり気味になるものの、劇的な変動にはならないだろうと予想されています。実際、専門家も「医学部の定員減は今すぐに大きな影響を与えることはなさそう」と述べており、受験生側が過度に恐れる必要はないでしょう。ただ、今後も定員減の動きが続くかどうか注視し、自分の世代での募集人員がどう変わるのかアンテナを張っておくことは大切です。
- 私立医学部への志願動向の変化：国公立大学の定員削減により、相対的に私立医学部志望者が増える可能性があります。従来、学力上位層の多くは学費負担の少ない国公立を優先志望しますが、仮に国公立で定員が削られれば、一部の受験生は私立医学部への進学も視野に入れるでしょう。その結果、私立医学部の競争倍率が上昇したり、補欠合格の繰り上がりが減少するなどの影響が考えられます。また私立医学部でも、自治体と協定を結んで地域枠募集を行っている大学があります。国の方針は国公私立全ての大学で対応すべきものなので、今後は私立大医学部でも定員配分の見直し（地域枠の拡充や一般枠の縮小）が行われる可能性があります。受験生にとっては選択肢が変わる可能性もあるため、「国公立一本」などと決め打ちせず、私立医学部の地域枠や特待生制度なども含め幅広く情報収集しておくことが重要です。
- 地域枠・推薦入試の重視：受験対策のポイント変化：定員減少と地域枠恒久化の流れにより、地域医療に貢献する意思や人間性を評価する入試形態が今後さらに重みを増すと考えられます。すでに多くの医学部で学校推薦型・総合型選抜（AO）が導入され、学業成績だけでなく面接・小論文・人物評価が合否を左右します。今後も地域枠が一般入試枠内に組み込まれる大学が増えれば、学力試験に加えて「その地域で働きたい熱意」「医療への使命感」を如何に示せるかがカギとなるでしょう。したがって、志望理由書の作成や面接対策にも一層力を入れる必要があります。ただ、こうした人物重視の選抜は、裏を返せば本気で地域医療に貢献したい受験生にとってはチャンスでもあります。従来は偏差値競争になりがちだった医学部入試ですが、これからは志望動機や適性を含めた総合力で勝負できる場面が増えるかもしれません。
以上のように、医学部定員削減の動きはゆっくりとしたものではありますが、確実に受験環境に変化をもたらします。大切なのは最新の情報を踏まえて戦略を立てることです。各大学の募集要項や政府の方針発表をチェックし、自分の受験年次でどのような枠組み、人数になりそうか把握しておきましょう。
将来に向けた情報収集と万全の対策を
医学部の定員削減について、その背景と今後の見通しを解説しました。ポイントを振り返ると、医師不足・地域偏在の解消策として増やした定員を、将来の人口減に合わせて適正化する局面に入ったということです。
過去最大規模まで増えた医学部定員も、2027年度以降は慎重に縮小に転じる可能性が高いと言えます。もっとも、それは一気に医師が余るほど極端な削減ではなく、地域医療を守りながら段階的に行われるものです。受験生にとっては、直ちに大きな不利益が生じるわけではありませんが、長期的には入試の形態や競争状況に変化が出てくるでしょう。
こうした環境変化の中で合格を勝ち取るために、受験生と保護者にできることは「正確な情報収集」と「柔軟な戦略」です。文部科学省・厚生労働省の発表する公式情報や、大学入試の最新動向にアンテナを張りましょう。地域枠募集の条件や定員数の変更、推薦入試の割合増加など、注意すべきポイントは年々アップデートされています。信頼できる情報源（大学公式発表や公的機関資料等）に基づいて判断することが大切です。
また、入試対策そのものも時代に合わせてアップデートしていく必要があります。学力の向上は言うまでもありませんが、面接や小論文対策、地域医療に関する知識習得など、総合的な力を養いましょう。私たちグリットメディカルでも、これまでにつちかってきた情報力を活かしながら、生徒一人ひとりの状況に合わせた個別指導を大切にしています。定員削減時代においても揺るがない実力と的確な戦略を身につけることで、どんな入試改革にも対応できるはずです。
不透明な将来に不安を感じるかもしれませんが、しっかりと準備を重ねていけば、医学部への道は必ず拓けます。ぜひ今後の動向を注視しつつ計画的に対策を進めてください。志高く努力する受験生の皆さんが、それぞれの夢に向かって羽ばたけるよう心から応援しています。将来の医師として現場で活躍する日を目指し、引き続き毎日の勉強を頑張ってゆきましょう。
