防衛医科大学校（防衛医大）は、防衛省所管の省庁大学校として1973年に創設された、自衛隊医官（医師である幹部自衛官）養成のための唯一の教育機関です。以来半世紀にわたり、「国を守る医師」の育成と医療分野での国防貢献に努めてきました。設立当初は男性のみ入学可能でしたが、現在では女性も含めた学生が在籍し、国際協力や災害派遣など多様な任務に応える医療人材を輩出しています。ここでは、防衛医大の設立背景から現在に至る歩みを時代ごとに振り返り、その発展と社会的役割の変遷をまとめます。志望者や保護者のみなさんに、防衛医科大学校への理解と信頼を深めていただき、入学動機を高める一助となれば幸いです。
防衛医科大学校の主な歴史
- 1973年（昭和48年） – 防衛医科大学校設置 。（防衛庁〈当時〉の教育機関として創立）。
- 1974年（昭和49年） – 医学科の学生受け入れ開始（航空自衛隊入間基地内の仮校舎で授業開始）。
- 1975年（昭和50年） – 埼玉県所沢市の本キャンパスに校舎が完成し移転。附属の高等看護学院を設置（自衛隊看護官養成の3年課程）。
- 1977年（昭和52年） – 防衛医科大学校病院が開設（学生の実習病院兼、自衛隊員・地域への医療提供施設）。
- 1980年（昭和55年） – 医学科第1期生が卒業（初の幹部自衛官たる医師を輩出）。
- 1985年（昭和60年） – 女子学生の受け入れ開始。第12期生より女子も入校可能となり、男子校から共学化。
- 1987年（昭和62年） – 大学院に相当する医学研究科を設置（高度な医学研究・教育体制を整備）。
- 1992年（平成4年） – 本校卒業生に対し学位授与機構による医学士の学位授与が開始（大学校卒業でも学位取得可能に）。
- 1996年（平成8年） – 防衛医学研究センターを設置（軍事医学・災害医学などの専門研究を推進）。
- 1997年（平成9年） – 防衛医大病院が特定機能病院の認定を取得。高度先進医療や救急医療を提供できる体制を確立。
- 2011年（平成23年） – 東日本大震災が発生。防衛医大病院からDMAT（災害派遣医療チーム）を編成し、医師2名・看護師2名・薬剤師1名を被災地に派遣。精神科医も現地で被災者の心のケアに従事。
- 2014年（平成26年） – 看護学科（4年制）を新設。従来の高等看護学院（3年制）は2016年までに廃止し、看護師・保健師の養成を学位コースに移行。
- 2016年（平成28年） – 熊本地震が発生。防衛医大の現況把握チームを熊本に派遣し、被災地の医療情報収集や専門的助言を実施。
- 2019年（平成31年） – 防衛医大病院が埼玉県から第一種感染症指定医療機関に指定される。（高度な感染症患者受け入れ設備を整備）。
- 2020年（令和2年） – 新型コロナウイルス感染症対応。防衛医大病院でCOVID-19患者の受け入れを開始（2023年3月末までに累計4,821名を受け入れ）。自衛隊中央病院と共に抗ウイルス薬「アビガン」の臨床治験にも協力。
- 2023年（令和5年） – 米国軍医大学校（USUHS）との学術交流協定を締結（学校長が訪米し、学術協力に関するMOUに調印）。
- 2024年（令和6年） – 防衛医大病院に「外傷・熱傷・事態対処医療センター」を新設。戦傷医療や重症外傷患者のシームレスな治療体制を整備し、医官・看護官への包括的な実践教育を開始。
創設の背景（1970年代）
防衛医科大学校は1970年代の冷戦下、日本の安全保障環境が変化する中で自衛隊独自の医療人材育成の必要性から誕生しました。1973年（昭和48年）11月に防衛庁（現・防衛省）の施設等機関として設立が閣議決定され、翌1974年4月に第1期生の教育が開始されました。開校当初は埼玉県の航空自衛隊入間基地内に仮校舎を置き、教育訓練をスタートしています。これは、自衛隊医官を体系的に養成するための仮措置であり、初代校長の下でカリキュラム整備や教員招聘が進められました。
1975年8月、所沢市並木に本キャンパスの校舎が完成し、防衛医大は現在地に移転します。広大なキャンパス内には講義棟や実習施設、学生寮などが整備され、教育環境が大きく向上しました。また1977年には附属病院となる防衛医科大学校病院が開院し、学生の臨床実習の場であると同時に、自衛隊員や地域住民に高度な医療を提供する大学病院としての役割も担い始めました。こうした基盤整備により、防衛医大は発足から数年で教育・医療の両面で体制を確立し、1970年代の終わりには最初の卒業生を送り出すに至ります（1980年3月に医学科1期生が卒業）。
創設当時の日本の大学には、防衛医大のように学生が在学中に特別職国家公務員（自衛隊員）身分を持ち給与を受給する形態は他になく、学費無償かつ給与支給という独自の制度も相まって、国から信頼された医療専門職を育成する使命が強調されていました。その設立目的は防衛省設置法第16条に明記されており、「医師である幹部自衛官となるべき者の養成および自衛隊医官に対する必要な医学教育訓練」を行うことと定められています。このようにしてスタートした防衛医大は、まさに国の平和と安全を医学面から支える人材の揺り籠として位置づけられ、堅実な一歩を踏み出しました。
発展の時代（1980〜2000年代）
1980年代に入り、防衛医大は教育組織の拡充と多様化を進めていきます。まず象徴的だったのは、女子学生の受け入れ開始（共学化）です。1985年入校の第12期生から女性も応募可能となり、それまで男子校であった防衛医大は男女共学の教育機関となりました。これは当時の自衛隊における男女機会拡大の流れを先取りするもので、防衛大学校（幹部自衛官養成の総合大学校）が1992年に共学化したのに比べ7年早い導入でした。以来、女性医学生も着実に増加し、現在では医学科の約2割強が女性となる年もあるほか、看護学科では半数以上が女性という期もあります。防衛医大ではハラスメント対策を含め女子学生も安心して学べる環境整備に努めており、部活動や実習でも男女が協力し合いながら研鑽を積んでいます。この共学化により、多様な人材を受け入れる教育機関として一層の発展が期待されました。
また、防衛医大は学術面でも充実を図り、高度な医学研究体制を構築しました。1987年には医学研究科が設置され、大学院相当の教育プログラムによって基礎医学から臨床医学まで専門性の高い研究・研修が可能となりました。当初、防衛医大は省庁大学校であるため学位授与権がなく、卒業生は学士（医学）の学位を取得できませんでした。しかし1992年以降, 学位授与機構（現在の大学改革支援・学位授与機構）による認定制度により、防衛医大卒業生にも医学士の学位が授与されるようになりました。これにより在学生のモチベーション向上と社会的信用の担保が図られ、防衛医大の教育課程が一般の医学部と同等であることが形式的にも裏付けられました。
1990年代半ばには、防衛医大ならではの軍事医学・防衛医学研究の発展も見られます。1996年に設置された防衛医学研究センターは、生物・化学兵器への対処や放射線医学、災害医療など、安全保障に関わる医学課題の研究拠点として設けられました。これにより、防衛医大は教育のみならず研究面でも日本の防衛・危機管理に資する知見を生み出す役割を担い始めます。
さらに、防衛医大病院の機能強化も進められました。日々の診療実績と地域貢献が評価され、1997年には防衛医大病院が特定機能病院の認定を取得しています。特定機能病院とは高度先進医療や専門医療を提供できる医療機関として厚生労働大臣が承認する制度で、主に大学病院が指定されます。防衛医大病院がこの認定を得たことで、救命救急センターにおける三次救急対応や難治疾患への先端医療提供など、一般の基幹病院では難しい高度医療にも積極的に取り組める体制が整いました。例えば防衛医大病院では年間約5,000人の救急患者を受け入れており、高度な救命救急や災害医療の訓練機能も有しています。
2000年代に入ると、日本の医学教育全体で臨床研修制度の改革（スーパーローテート方式導入、2004年）が行われましたが、防衛医大もこれに対応し、卒業後臨床研修の充実に努めました。防衛医大医学科を卒業した医師国家試験合格者は、まず医科幹部候補生として幹部候補生学校での自衛官教育を経て、自衛隊中央病院や防衛医大病院で2年間の初期臨床研修（いわゆるインターン）を行います。この間、内科・外科など各診療科をローテーションし、幅広い臨床経験を積む仕組みです。民間の大学医学部卒業生のような全国マッチング制度への参加はありませんが、自衛隊ならではの統一的な研修でチーム医療や軍隊医療の基礎を学ぶことができます。こうした研修制度の整備により、防衛医大卒業生は医師としての専門技能と幹部自衛官としての組織マネジメント能力の両面を早期に培うことが可能となりました。
なお、1990年代以降は自衛隊の任務領域も広がりを見せていました。冷戦終結後、国際平和協力活動（PKO）や災害派遣での海外医療支援などが自衛隊の新たな任務として加わり、医官に対する期待も一層高まります。防衛医大でもこうした時代の要請を踏まえ、従来の国防・有事医療だけでなく、国際協力や災害医療にも対応できる教育内容の強化が図られました。例えば潜水医学や航空医学、感染症対策などの分野で専門知識を持つ医療人材の育成や、海外の軍事医療機関との交流を視野に入れたプログラムも検討されるようになります。このように1980〜2000年代は、防衛医大が教育・研究・医療のあらゆる面で充実期を迎え、日本の防衛医療の中核として着実に成長した時代といえるでしょう。
災害医療への貢献（2010年代）
2010年代に入ると、防衛医大は国内外の大規模災害に対する医療貢献でその存在感を示すようになります。中でも象徴的なのが、2011年（平成23年）3月に発生した東日本大震災での活動です。この未曾有の大災害に際し、防衛医大は附属病院を拠点として災害派遣医療チーム（DMAT）を編成し、発災翌日には医師2名・看護師2名・薬剤師1名から成るチームを被災地に派遣しました。防衛医大DMATは自衛隊部隊と協同しながら現地で医療支援にあたり、負傷者の救命救急や病院支援に尽力しました。その活動過程では、自衛隊医療の強みと課題を再認識する機会ともなり、防衛医大関係者にとっても貴重な教訓が得られたと報告されています。
また、防衛医大病院の精神科医も被災地へ赴き、避難所などで被災者のメンタルケアを行いました。大災害後には心的外傷後ストレス障害（PTSD）やうつ状態に陥る方が少なくないため、心のケアは身体の治療と並んで重要です。防衛医大の専門医は被災者一人ひとりに寄り添い、相談に乗ることで心の傷を癒やす支援を実施しました。このように、東日本大震災における防衛医大の活動は、急性期の救命から長期的な精神面のフォローまで多岐にわたり、「国民の命を守る最後の砦」としての使命を果たしたと言えます。
2016年4月、熊本地震の被災地で活動する防衛医大の現況把握チーム。防衛医大は災害発生時に自校職員を被災地へ派遣し、医療ニーズの調査や専門的助言を行う体制を整えている。写真は熊本県内での情報収集活動の様子。
東日本大震災以降も、国内で大きな災害が発生する度に防衛医大は重要な役割を担ってきました。2016年の熊本地震では、防衛医大から現況把握チームが被災地に派遣されました。これは被災地の医療状況やニーズを迅速に収集・分析し、防衛医大として実施すべき支援策を検討するとともに、必要に応じて自衛隊の災害派遣部隊へ医学的助言を行うための専門チームです。熊本地震では発災直後の4月19日から22日にかけて現地入りし、行政や医療機関との情報共有、避難所の衛生状況確認、医療支援の調整などに当たりました。このような活動により、防衛医大は自衛隊衛生部門の一翼として災害医療体制の中枢を担い、被災者支援のみならず被災地で活動する自衛隊員自身の健康管理にも寄与しています。
さらに、防衛医大病院は埼玉県から地域災害拠点病院に指定されており、平時からDMAT訓練や院内災害対策訓練を重ねています。平成27年（2015年）の関東・東北豪雨や令和5年（2023年）の能登半島地震の際にも、県の要請に基づき防衛医大DMATが被災地で救援活動・復旧支援を行いました。こうした経験の蓄積は災害対応力の向上につながり、その技術や知見は地域の医療にも還元されています。2010年代を通じて、防衛医大は「有事のみならず平時にも国民を守る医療」を体現し、その社会的使命を果たし続けました。
最近の取り組み（2020年代）
2020年代に入り、防衛医大は教育・研究体制の拡充や国際連携、そして新たな危機への対応など、未来志向の改革に取り組んでいます。まず挙げられるのが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応です。2020年初頭にCOVID-19が世界的流行となると、防衛医大病院は2月1日から感染患者の受け入れを開始し、自衛隊中央病院や全国の自衛隊病院と共に国の基幹医療機関として機能しました。高度な感染症対策設備を備える同病院では、2023年3月末時点で累計約4,800名ものCOVID-19患者を受け入れて治療し、感染拡大防止に大きく貢献しています。特に防衛医大病院は2019年に第一種感染症指定医療機関の指定を受けており（負圧室を有しエボラ出血熱など一類感染症に対応可能な施設）、その強みを活かして患者受け入れ病床を一般病棟にまで拡大する柔軟な運用で逼迫する地域医療を支えました。
防衛医大はCOVID-19治療薬の開発協力にも尽力しました。2020年4月、同病院と自衛隊中央病院において抗インフルエンザ薬「アビガン錠」（ファビピラビル）の新型コロナ感染症に対する有効性を検証する臨床治験が開始されました。これは防衛省が厚生労働省や製薬企業と協調して実施したもので、未知のウイルスとの闘いにおいて防衛医大が研究面でも貢献した一例です。さらに自衛隊は2021年には東京と大阪に大規模ワクチン接種センターを設置・運営し、延べ約247万回の接種を実施しました。このオペレーションには防衛医大出身の医官・看護官も多数参加し、組織的な医療遂行能力を発揮しています。平素から感染症対応訓練を積んでいたことが奏功し、パンデミック対応では関係機関との連携も円滑に進みました。COVID-19との闘いを通じて、防衛医大は国民の生命を守る最後の砦としての責任を改めて果たし、その経験は将来の新興感染症対策にも活かされていくでしょう。
教育・研究分野でも新たな展開が見られます。2014年に看護学科（自衛官コースと技官コース）を新設したことは既述の通りです。その後も医療専門職養成の幅を広げる努力が続いています。例えば2024年4月、防衛医大病院に「外傷・熱傷・事態対処医療センター」が新たに開設されました。このセンターは平時から重篤な外傷や熱傷に対する高度専門治療を行うとともに、有事や大規模災害発生時の医療対応能力を強化する目的で設立されたものです。診療科の垣根を越えた多科連携体制により、負傷から社会復帰まで一貫した治療とリハビリを提供できる仕組みを整えています。さらに医官および看護官に対して、初期治療からリハビリまでの一連の技術を一元的に習得させる教育プログラムを構築し、実践的なトレーニングの場ともなっています。このセンターは開設間もない新組織ですが、本格始動に向け準備が進められており、防衛医大における戦傷医療・救急医療教育の中核となることが期待されています。
国際的な連携も近年強化されています。防衛医大は海外の軍事医療機関や国際機関との交流を深めており、2023年5月には米国の軍医大学校（USUHS）との間で学術協力に関する覚書（MOU）を締結しました。これは、防衛医大校長らが米国を訪問し、これまで両校の学生派遣などで培ってきた友好関係を正式にに発展させたものです。
今後は教員・学生の相互交流や共同研究などが計画されており、国際水準の軍事医学教育・研究への発展が期待されます。また、防衛省は2014年の西アフリカ・エボラ出血熱流行への対応などを教訓に、国際的脅威となる感染症対策の専門人材育成と体制整備を加速させました。防衛医大もその一翼を担い、海外派遣任務に資する感染症医学の教育や、一類感染症患者を受け入れるための設備整備などに取り組んでいます。実際、2019年3月に防衛医大病院が第一種感染症指定医療機関に指定されたのも、その流れの中で感染症対応能力向上策の一環として行われたものです。さらに近年ではインド太平洋地域の諸外国に対し、防衛医大の専門家が潜水医学や災害医療の技術協力を行う「能力構築支援」も活発化しており、防衛医大で培われた知見が国際社会の安定・人道支援にも役立てられています。
最後に、女性医官の育成と活躍推進について触れます。前述のように防衛医大は1985年から女性に門戸を開き、自衛隊内でも先駆けて共学化を実現しました。その後も女性医官の比率は徐々に増加し、防衛医大卒業後に各自衛隊病院や部隊で活躍する女性幹部自衛官も珍しくなくなっています。近年は制服や施設面での配慮、託児施設の設置（2017年に学内に保育施設を開設）。など、女性が働きやすい環境づくりも進みました。例えば育児と両立する医官を支援するために校内保育所が設けられたことは、結婚・出産後もキャリアを継続しやすい職場作りに貢献しています。防衛医大で学ぶ女性たちは、「医師として人の命を救いたい」「制服を着て国に奉仕したい」という志を胸に、男性学生とともに切磋琢磨しています。その姿は在校生・卒業生に良い刺激を与え、組織全体の士気向上にもつながっています。今後も防衛医大は女性医療専門職の育成に力を入れ、多様な人材が能力を最大限発揮できる防衛医療体制の一翼を担っていくでしょう。
おわりに
防衛医科大学校の設立から現在に至るまでの歩みを振り返ると、それはすなわち日本の防衛医療の発展史そのものと言えます。創設期には国の平和を陰で支える人材育成機関としてスタートし、冷戦後は新たな役割に対応して教育・研究の幅を広げ、21世紀に入ってからは災害医療や世界的パンデミックへの対処で存在感を示してきました。防衛医大が常に真摯かつ公的な使命感を持って歩んできた歴史は、そこで学ぶ学生たちにとって大きな誇りであり、卒業生たちの活躍がそれを証明しています。
防衛医科大学校志望者や保護者のみなさんには、防衛医大が単なる医師養成の場に留まらず、国家と国民を守る崇高な責務を担う人材を育む場であることをご理解いただけたかと思います。
防衛医大で学ぶことは、高度な医学知識・技術の修得とともに、強い使命感とリーダーシップを培うことでもあります。在学中は経済的支援を受けながら勉学に集中でき、卒業後は医師として人命救助に携わりつつ、自衛官として国に奉仕できるという他にないキャリアが開かれています。その道は決して平坦ではありませんが、伝統と実績に裏打ちされた教育体制とOB・OGの絆が、皆さんを力強く支えてくれることでしょう。
防衛医科大学校はこれからも時代の要請に応じて進化を続け、医学を通じた国への貢献という揺るぎない理念のもとに歩んでゆくはずです。その歴史に新たな1ページを刻むのは、未来の入学生である皆さんです。国を守る医師への第一歩を踏み出す場として、防衛医大の門戸は熱意ある若者を待ち受けています。その伝統と使命に共感し、自らの成長と人々のための奉仕を両立させたいと願うなら、ぜひ防衛医科大学校への挑戦を検討してみてください。先輩たちが築いてきた信頼と誇りを胸に、皆さんが次の時代の防衛医療を担うことを心から期待しています。
- [防衛医科大学校 入試情報（医学科）公式ページ]
- [防衛医科大学校 医学科学生 募集概要（自衛官募集サイト内）]
- [テレメール「防衛医科大学校 医学科」紹介ページ]
- [Benesse マナビジョン「防衛医科大学校 入試情報」ページ]
