医学部を志す皆さんは、医師のキャリアとして真っ先に臨床医（医師として病院で患者を診療する役割）や研究者を思い浮かべるかもしれません。しかし、医師には産業医という病院外で活躍する重要なキャリアがあります。産業医は企業で働く人々の健康を守り、働きやすい職場環境づくりに寄与する専門家です。ここでは、産業医の定義や役割、具体的な仕事内容、働き方から、資格取得の道のり、やりがい、ライフスタイルの特徴、他の医師職との比較、そして将来性までを詳しく解説します。医学部を目指す皆さんが、「産業医」というキャリアにも興味を持てるよう、わかりやすく説得力のある内容をお届けします。
目次
産業医とは：定義と役割
産業医（さんぎょうい）とは、企業など事業場において労働者の健康管理や職場の労働衛生について専門的な立場から指導・助言を行う医師のことです。簡単に言えば、「働く人たちの健康を守る医師」であり、職場での予防医療と健康づくりの担い手です。日本の労働安全衛生法により、常時50人以上の労働者がいる事業場では産業医を選任し、健康管理等の活動をさせることが義務付けられています。産業医は労働者の健康保持・増進と安全で快適な職場環境の実現に関わる重要な役割を担っており、企業にとって欠かせない存在なのです。
一般の臨床医が病院やクリニックで病気やケガの治療を行うのに対し、産業医は企業内で従業員の健康管理や職場環境の改善を通じて「病気の予防」に重点を置く点が大きな特徴です。たとえば、臨床医が患者一人ひとりの診療に当たるのに対し、産業医は職場に勤務する多くの労働者集団を対象に、健康リスクを未然に防ぐ活動を行います。働く人々の生活の大部分を占める「職場」という場に踏み込み、従業員が心身ともに安心して働けるようにサポートすることが産業医の使命です。昨今では「働き方改革」やメンタルヘルス対策、企業の「健康経営」の推進などにより、産業医の重要性はますます高まっています。
産業医の主な仕事内容
産業医の業務は多岐にわたり、法律で細かく規定されていますが、その内容は従業員の健康管理と労働環境の改善に集中しています。主な例を挙げると、次のようなものです。
- 定期健康診断の管理と事後措置: 企業は年に1回など定期的に従業員の健康診断を行いますが、産業医はその結果を確認し、異常所見のある従業員の健康状態を評価します。必要に応じて本人と面談し、生活習慣の改善指導や就業上の配慮（勤務時間の短縮や作業内容の変更など）を企業に提案します。健康診断を受けっぱなしにしないで、フォローアップまで行うのが産業医の役割です。
- 長時間労働者・メンタルヘルスへの対応：過重労働やストレスによる健康障害を防ぐことも産業医の重要な仕事です。月80時間超の残業者に対する面接指導や、年1回実施が義務づけられたストレスチェックで高ストレスと判定された従業員への医師面談を行います。産業医との面談で疲労の蓄積やメンタル不調の兆候を早期に発見し、必要な措置（休職の提案や勤務軽減、専門医療機関への受診勧奨等）を講じることで、過労死やメンタルヘルス不調を未然に防止します。
- 職場巡視と作業環境のチェック：産業医は少なくとも月に1回、事業場の職場を巡視して作業環境や衛生状態を確認します。照明や温度・湿度、換気といったオフィス環境から、騒音・粉じん・有害物質の管理状況、非常口や消火器の設置、整理整頓状況、受動喫煙対策まで、医学的見地で労働現場を点検し、安全衛生上の問題点がないかチェックします。問題があれば直ちに是正措置を助言し、安全で快適な職場環境づくりに寄与します。
- 安全衛生委員会への参加と職場改善：常時50人以上の労働者がいる事業場では毎月「衛生委員会」（一部の業種では安全委員会と合同の「安全衛生委員会」）を開催する義務があります。産業医はこの委員会に出席し、職場の長時間労働の状況や労災発生状況の報告を受けたり、自ら労働衛生に関する講話を行ったりします。さらに従業員や経営側から出た職場環境改善の提案について専門家の立場で意見し、職場全体の健康意識向上と労働環境の改善に取り組みます。産業医の客観的な助言は、企業が安全で健康的な職場を維持するうえで不可欠です。
- 健康相談・健康教育の実施：産業医は従業員からの健康相談に応じ、必要な助言を行います。また生活習慣病予防やメンタルヘルス向上、禁煙推進などについて社内で健康教育セミナーを開くこともあります。従業員の健康意識を高める啓発活動や、職場全体で健康増進を図る取り組みをリードするのも産業医の大切な仕事です。
以上のように、産業医の仕事内容は診療所の外で行う予防医学的な活動が中心です。もし従業員に治療が必要な病気が見つかった場合は、産業医自らが治療するのではなく、適切な医療機関を受診するよう勧めるのが一般的です（産業医には診療行為よりも「働けるかどうかの判断」を行う役割が求められます ）。このように、企業内で働く人々の健康管理全般に関わる産業医の職務は多岐にわたりますが、その最終的な目的は「労働者が安心して安全に働けるようにすること」に集約されます。
産業医の働き方：専属産業医、嘱託産業医、フリーランス産業医
産業医と言っても、勤務形態にはいくつかの種類があります。主に「専属産業医」と「嘱託産業医」の2つに分けられ、近年ではフリーランス的に活動する産業医も増えてきています。それぞれの特徴を見てみましょう。
- 専属産業医（常勤産業医）: 企業に常勤の社員（従業員）として雇用され、主な勤務先を単一の事業場に限定して産業医業務を行う働き方です。労働安全衛生法上、常時1,000人以上の労働者を使用する事業場（有害業務の場合は500人以上）では専属の産業医を選任することが義務付けられています。専属産業医は通常その企業の従業員として週4〜5日勤務し、社内に常駐または定期的に長時間滞在して産業医活動にあたります。大企業で健康管理部門の一員として働く産業医のイメージです。専属である分、日常的に従業員や職場の様子を把握しやすく、より踏み込んだ健康サポートや職場改善に関与できます。一方、社員の一人として企業に属するため、場合によっては会社側にとって耳の痛い指摘がしにくいといったジレンマが指摘されることもあります。
- 嘱託産業医（非常勤産業医）: 嘱託（しょくたく）とは非常勤で契約する形態を指します。50人以上1000人未満規模の事業場では嘱託産業医を最低1人選任すればよく、多くの場合嘱託産業医は病院勤務医や開業医が本業とは別に、月1〜2回企業を訪問する形で担当する形です。嘱託産業医は複数の企業と契約し各社を巡回することも可能で、地域によっては地元の開業医が近隣企業の産業医を兼務するケースも一般的です。非常勤ゆえに企業内では「外部の人間」として客観的な立場から意見しやすい利点があり、働き方も比較的フレキシブルです。反面、訪問頻度が限られるため従業員と接触する機会が少なく、職場の細かい問題を把握しにくい場合もあります。嘱託産業医は日本の産業医の大多数を占める働き方で、中小規模事業所の産業医活動を支える重要な存在です。
- フリーランス産業医（独立産業医）: 従来、嘱託産業医は病院に所属する医師が副業で請け負うケースが多く見られましたが、近年では産業医業務を専業とし、複数企業と業務委託契約を結んで独立して活動する産業医も増えてきています。フリーランス産業医は企業に雇用されず個人事業主（または法人化）として契約先企業を回り、それぞれの職場のニーズに合わせた柔軟なサービスを提供します。専門性の高い医師にスポット的に相談できるメリットが企業側にあり、産業医側も自分のペースで契約数や働き方を調整できるなど相互に利点があります。ただし独立するには産業医としての十分な経験や信頼が必要で、契約先を自力で確保する営業力も求められます。フリーランス産業医は「新しい働き方」として徐々に注目されており、今後ますます増加傾向にあるようです。
産業医の選任ルールとしては従業員50人以上で産業医選任義務が発生し、前述のように1000人以上で専属産業医を置く必要があります（有害業務の場合は500人以上）。50～999人規模では嘱託医で対応できますが、500人を超える大規模事業場では嘱託1名では対応しきれないケースもあり、企業によっては専属産業医を置くこともあります。また従業員数3000人を超える事業場では2名以上の産業医選任が義務化されています。このように事業場の規模や業種に応じて、産業医の配置人数や勤務形態が定められている点も知っておくといいでしょう。
産業医になるまでの道のり（資格・研修・必要な経験）
産業医はすべての医師が自動的になれるわけではありません。 医師国家試験に合格して医師免許を取得しただけでは産業医として活動できず、労働安全衛生法で定められた一定の資格要件を満たさなければなりません。具体的には、産業医学に関する専門知識を身につけるための所定の研修や課程を修了することが求められています。1996年の法改正によって産業医の資格要件が明確化され、以下のような基準が定められました。
- 厚生労働大臣が指定する研修（例：日本医師会が実施する産業医研修、産業医科大学の産業医養成課程など）を修了すること。
- 産業医科大学その他厚労大臣指定の大学で産業医学の正規課程を修めて卒業し、所定の実習を履修すること。
- 労働衛生コンサルタント試験（保健衛生コース）に合格すること。
- 大学などで労働衛生分野の教授・准教授・講師を務めた経験があること。
上記のいずれかを満たせば産業医として選任される資格があります。一般的には「日本医師会認定産業医」の資格を取得するルートが多く、医師会等が主催する合計50時間以上の研修カリキュラムを受講して修了することで認定証が交付されます。この研修では労働安全衛生法や産業医学、労働衛生管理の実務などについて学びます。研修修了後、日本医師会に産業医として登録すれば企業から産業医候補として紹介を受けることも可能です。
もう一つの代表的なルートが、北九州市にある産業医科大学に進学する道です。産業医科大学は産業医の養成を目的に設立された医学部で、在学中に産業医学の専門課程と実習を履修することで卒業と同時に産業医資格を得ることができます。産業医になることを強く志望する人にとっては一つの選択肢でしょう。さらに将来的に専門性を高めたい場合、産業衛生コンサルタント（国家試験）や産業衛生専門医（学会認定の専門医資格）を取得すると、キャリアの幅が一層広がります。ただし産業衛生専門医は取得ハードルが高く、実際に持っている産業医は多くありません。
実際のキャリア形成としては、まず医師免許取得後に病院で初期臨床研修（2年間）を修了し、その後に前述の研修受講などで産業医資格を得る流れが一般的です。産業医研修は若手医師のうちに受けておくこともできますし、臨床で専門医を取った後にキャリアの幅を広げる目的で取得する人もいます。産業医として働き始めるタイミングも人それぞれで、新卒で産業医科大学から専属産業医になるケースもあれば、臨床医として数年経験を積んでから転身するケースもあります。実際には「臨床経験を持つ産業医」の方が現場で信頼を得やすかったり、従業員の健康相談に説得力を持って答えられたりする面もあるため、一定の臨床経験を経てから産業医になる人が多い傾向です。
いずれにせよ、産業医になるには医師免許＋産業医の資格要件が必要であり、医学部でしっかり勉強した上で追加の研修や試験に挑戦することになります。医師になった後も学び続ける姿勢が求められる点は、他の専門医資格取得と同様と言えるでしょう。
産業医のやりがい・社会的意義
産業医として働くことのやりがいはどこにあるのでしょうか。他の医師職とは異なる産業医ならではの魅力として、まず挙げられるのが「社会への影響の大きさ」です。産業医のやりがいの一つは、その社会的インパクトの大きさにあります。臨床医が目の前の患者一人ひとりを診療するのに対し、産業医は一つの会社、時には数百人・数千人規模の従業員集団の健康に関わることができます。例えば、ある企業で産業医が中心となって「長時間労働の是正」に取り組み、残業時間の削減とともにメンタル不調で休職する人が大幅に減ったとします。この成果は一人の患者の治療にとどまらず、組織全体やその家族、さらには社会にまで良い影響を広げるでしょう。多くの人々の生活を根底から支える産業医の仕事は、「一人を救う臨床」では味わえないスケールの大きな達成感があります。
また、産業医は疾病の予防に貢献できる点に大きな醍醐味があります。臨床医が病気になった人を治すのが役割だとすれば、産業医は「病気にならないようにする」ことに力を注ぎます。過労死やメンタルヘルス不調を未然に防ぎ、持病があっても安心して働ける環境を整える――そのように医療を治療より予防の方向に活かせるのが産業医の強みです。まさに「予防は治療に勝る」という言葉を社会規模で実現できる職業だと言えるでしょう。実際、産業医として職場に介入することで病気の発症を未然に防げたとき、あるいは職場環境の改善によって従業員が元気に働けるようになったときには、大きなやりがいと充実感を得られます。
さらに、産業医の働きは企業の生産性向上や業績にも好影響をもたらす点で社会的意義が深いとも考えられます。従業員の健康が守られパフォーマンスが向上すれば、結果的に部署や会社全体の成果にも結びつきます。専属産業医として企業内に深く関わることで、自身の取り組みの成果が企業業績や社会に直接反映されるのを実感できるでしょう。ある産業医の先生は「産業医として従業員の健康回復やパフォーマンスアップに取り組んだ結果、それが部署や企業全体の業績につながる様子を目の当たりにし、自分が『社会に直接関われる医師』として貢献できていると感じた」と述べています。このように、産業医は企業と従業員双方のより良い未来を創造する手助けができる仕事であり、社会を支える医師としての誇りを持てる職業なのです。
産業医の社会的意義は他にも、昨今問題となっている過労死防止や少子高齢化時代の労働力維持、メンタルヘルス不調者の増加への対応など枚挙にいとまがありません。働く人々が健康で長く活躍できるよう支援する産業医の存在は、企業のみならず日本全体の社会保障費抑制や生産性向上にも寄与しています。地味に見える産業医の活動ですが、「縁の下の力持ち」として社会を支える医師であると言えます。
産業医のライフスタイルと待遇：年収・勤務時間・働きやすさ
産業医のキャリアは、その働きやすさや待遇面でも他の医師職と比べて特徴的な点があります。特に臨床医と比べると勤務時間が規則的で、ワークライフバランスを取りやすい傾向があります。
まず勤務時間に関して、産業医は企業勤務が基本のため夜間の当直や緊急呼び出しがありません。病院のように深夜や休日に急患対応をする必要がなく、通常は平日の日中が主な勤務時間です。専属産業医の場合でも残業は少なく、週4〜5日の常勤勤務で定時に仕事を終えられるケースがほとんどです。非常勤の嘱託産業医であれば月1回の訪問などスポット的な働き方ですから、自分の都合に合わせてスケジュールを調整しやすくもあります。産業医としての業務は臨床医に比べて時間的な余裕を作りやすく、病院勤務とは異なり当直や時間外労働がないことから、医師自身の身体的・精神的負担も少ないのが大きなメリットです。実際、「産業医は残業もほとんど無く、当直や呼び出しも無いことから、医師自身にとってもサステナブル（持続可能）な働き方だ」とする声もあります。規則正しい生活を送りやすい点で、産業医は自分の健康や家庭生活も大切にしながら働ける職業と言えます。
次に年収（報酬）面ですが、産業医だからといって医師として大幅に収入が下がるわけではありません。専属産業医（常勤）の場合、勤務する企業の規模や業種にもよりますが、一般的な提示年収は週4〜5日勤務でおおよそ1,000万〜1,500万円程度とされています。例えば医師転職サイトの2025年7月の求人情報では、専属産業医の給与は「週4〜5日勤務で1,000万〜1,500万円程度」が多いと報告されています。これは病院勤務医の平均的な年収と比べても遜色ない水準です。また嘱託産業医（非常勤）の場合は担当する企業規模や訪問頻度によって報酬が決まります。東京都のある医師会の調査例によれば、月1〜2回訪問する嘱託産業医の月額報酬は「従業員50〜199人規模で10万円程度、200〜399人で15万円程度、400〜599人で20万円程度、600〜999人で25万円程度」が目安とされています。契約する企業数を増やせばその分報酬も積み上がりますし、本業の診療と両立して副収入を得ることも可能です。実際、「産業医の収入は通常、臨床医と比較して大きく下がることもない」とされ、経済的にも安定したキャリアを築けます。
産業医のライフスタイル上の特徴としては、他にも働き方の柔軟性が挙げられます。産業医資格を持っていることは医師のキャリアの柔軟性を高める「保険」にもなるといわれることがあります。例えば、臨床医を続けながら非常勤の産業医を副業的に兼務することもできますし、逆に産業医を専業としつつ週に1日だけ外来診療を担当して臨床スキルを維持する、といった働き方も可能です。育児や介護といったライフステージの変化に応じて勤務日数を調整したり、嘱託から専属へ、あるいは専属から開業産業医へとキャリアチェンジしたりと、柔軟にキャリアを設計できる点も魅力でしょう。産業医は夜間呼び出しがないため子育て中でも働きやすく、実際に「勤務時間が規則的で家庭と両立しやすい」という理由で産業医を志す医師もいます。また産業医として企業の中で働くことで、医療以外の多職種の人々（経営者、人事労務担当者、エンジニア等）と協働する機会が増え、自身の視野が広がるという利点もあります。
総じて、産業医のライフスタイルは「医師として無理なく長く働ける環境」が整っていると言えます。もちろん業務上の責任は重大ですが、急性期医療のような不規則さや過重労働に追われることは比較的少なく、自分の健康にも配慮しながら社会貢献できる点で持続可能なキャリアパスと言えるでしょう。
他の医師キャリアとの比較（臨床医・研究者など）
最後に、産業医と他の代表的な医師キャリア（臨床医や医学研究者など）との違いを簡単に比較してみましょう。
臨床医（病院勤務医）との違い: 臨床医は病院やクリニックで患者の診察・検査・治療を行うのが主な仕事であり、対象は「病気やけがを負った個人の患者」です。これに対し産業医の対象は「職場で働くすべての労働者」、つまり基本的には健康な人や、まだ病気になっていない人も含まれます。臨床医の目的が病気の発見と治療であるのに対し、産業医の目的は従業員が病気にならないよう予防し健康を維持すること、そして必要に応じて治療と仕事の両立を支援することです。アプローチにも違いがあり、臨床医は純粋に医学的な診断と治療を提供しますが、産業医は医学に加えて労働衛生や関連法令、企業の人事制度など幅広い知識を駆使し、組織全体に働きかける力が求められます。また、臨床医は患者本人やその家族と連携しますが、産業医は従業員だけでなく人事労務担当者や上司・経営層とも連携し、中立的な立場で双方に助言を行う役割を担います。例えばうつ病で休職した従業員の復職支援を行う際、主治医（臨床医）は医学的な回復状況を見るのに対し、産業医は職場の環境改善や業務量の調整など「働く環境」にまで目を配りサポートします。このように産業医は医療と職場をつなぐ架け橋として、治療だけでなく就労の可否判断や職場適応の支援まで行う点が臨床医との大きな違いです。
医学研究者（研究医）との違い: 医学研究者は大学や研究機関の研究室で基礎医学や臨床医学の研究に従事したり、新薬の開発や公衆衛生の調査研究を行ったりするキャリアです。研究者の成果は論文や特許、新しい治療法として将来の医療発展に寄与します。ただ、その日常業務は実験やデータ解析、論文執筆などが中心で、患者や一般社会と直接関わる機会は限られます。これに対し産業医は日々企業の中で働く人々と向き合い、現場の課題に対して実践的に介入していく仕事です。即時性や実務性が高く、成果が従業員の健康状態や職場の変化として目に見える形で現れやすいのが特徴です。ある意味で、産業医は医学知識を研究室ではなく現実の社会（職場空間）に直接応用しているとも言えます。研究医が新たな知見を生み出す「創造的」な役割だとすれば、産業医は既知の知見を駆使して人々の健康を守る「実践的」な役割と言えるでしょう。もっとも近年は産業医自身が職場の健康データを分析して効果的な介入方法を研究したり、大学の産業医学教室と共同で調査研究を行ったりする例もあり、研究志向の産業医が活躍する場も増えてきています。産業医として現場を経験した後、公衆衛生大学院に進学して産業保健政策の研究に携わる、といったキャリアパスも可能であり、産業医と研究者という道は相反するものではありません。
開業医との違い: 開業医は自ら診療所を経営し、地域の患者さんの診療にあたるキャリアです。経営者でもあるため自由度が高い反面、経営リスクも伴います。収入面では「働いた分だけ自分の収入が増える」メリットがある一方、医院の立ち上げには初期投資がかかり経営が軌道に乗るまで苦労する場合もあります。産業医は基本的に企業から委嘱される立場であり、自ら雇用主になる開業とは異なります。ただし上述のフリーランス産業医のように個人事業主として複数企業と契約するスタイルは「開業産業医」とも呼ばれ、実質的にビジネスオーナーに近い自由さと責任があります。産業医として経験を積み独立する道は、開業医とはまた違った形で自分の理想とする働き方を追求できる選択肢と言えるでしょう。
このように、産業医は臨床医や研究医、開業医など他のキャリアと比べて異なる側面が多々あります。それぞれにやりがいと大変さがあり優劣がつけられるわけではありませんが、産業医は「治療ではなく予防」、「個人ではなく集団」、「医療現場ではなく職場」というユニークなフィールドで活躍する医師だという点を押さえておきましょう。他の道と迷ったときは、自分が医師としてどんな形で社会に貢献したいかを考える指針になるはずです。
産業医の将来性と今後の需要
最後に、産業医というキャリアの将来性や需要について展望します。結論から言えば、現在そして今後も産業医の需要は非常に高く、さらに増大していくはずです。
日本全国で産業医の選任が必要な事業場はどのくらいあるかご存知でしょうか。
厚生労働省や総務省の調査によると、常時50人以上の労働者を抱える事業所は全国におよそ16万箇所以上あります。一方で実際に産業医として活動している医師は約3万人程度にとどまります。つまり産業医1人で複数事業場を掛け持ちしなければ現状の需要を賄えない計算です。事実、多くの産業医が5～10社前後の嘱託契約を掛け持ちしているのが実情で、それでもなお産業医が足りていない状況があります。
厚労省のデータでは産業医資格を持つ医師自体は9万人以上いますが、その半分以上は「本業が忙しく産業医活動まで手が回らない」などの理由で実際の産業医活動をしていません。病院勤務医の人手不足も背景にあり、潜在的資格者が十分に活用されていない現状があります。
こうした中で、企業側の産業医ニーズは今後ますます高まると予想されています。昨今は従業員のメンタルヘルス不調や過労問題が社会課題となり、政府も2015年にストレスチェック制度を義務化するなど対策を強化してきました。さらに経済産業省が推進する「健康経営」では、従業員の健康管理に積極的に取り組む企業を認定・表彰する制度が整備され、企業価値向上の観点からも職場の健康づくりが重視されています。こうした潮流の中で、産業医に求められる役割は「単に法令遵守のため配置する存在」から「経営にも好影響を与える戦略的パートナー」へと変わりつつあります。従来は最低限の職場巡視と面談さえしていれば良いという消極的な位置づけだった産業医も、今では人事戦略や企業の持続的成長に関わる重要な存在として期待されるようになってきました。
需要の面では、法律で義務づけられている事業場に加えて50人未満の小規模事業所からの産業医ニーズも増加していると言われます。法律上は50人未満では産業医選任義務はありませんが、「社員の健康管理に専門家の意見を取り入れたい」、「メンタルヘルス対策の相談をしたい」といった声から自主的に産業医顧問を依頼する中小企業も増えています。産業医紹介サービス会社への問い合わせでも50名未満企業からの相談が増加傾向にあり、この先さらに産業医の不足が懸念されるという報告があります。
医療界全体を見ても、近年は医師の働き方改革やワークライフバランス重視の流れがあり、勤務医が過重労働から解放されつつあります。その中で「比較的ゆとりを持って働けて需要も安定している産業医」に魅力を感じ、若手医師がキャリアとして選ぶケースも増えています。産業医求人の勤務満足度が8割を超えるという調査結果もあり、医師にとっても魅力的な選択肢になりつつあります。過労死問題、メンタルヘルス、高齢化による疾病就労両立支援など課題は山積していますが、裏を返せばそれだけ産業医が活躍できるフィールドが広がっているとも言えます。
総合的に見て、産業医の活躍の場と重要性は今後も拡大していくでしょう。企業からは「質の高い産業医に来てほしい」というニーズが高まり、産業医自身にも労働法規やコミュニケーションスキルを磨き続ける専門職としての研鑽が求められています。医学部を目指す皆さんにとっても、「医師＝臨床で患者を診る人」という固定観念にとらわれず、社会の様々な場で医師として貢献する道があることを知っていただきたいと思います。産業医は、その一つの有力なキャリアパスです。
医学生・研修医の中には、「将来は専門医資格を取って開業医になるか、あるいは産業医に転向して働きやすい環境を選ぶか」と悩む方もいるかもしれません。しかし産業医は決して「楽なだけの道」ではなく、労働者と企業を支えるという社会的責任とやりがいに満ちた仕事です。
これからの時代、産業医はますます日本社会に必要とされる存在となるでしょう。医学部進学後、ぜひ産業医というキャリアも選択肢に入れてみてください。多くの人々の健康を支える産業医として活躍する未来も、皆さんの前には大きく開かれています。健康で持続可能な社会づくりに医師として貢献できるこの道は、きっとあなたの視野と可能性を広げてくれるはずです。