日本の医学界において「東大医学部（鉄門）」は、単なる一大学の医学部という枠を超え、国家の医療政策から臨床現場の頂点までを支配する「中央政府」のような役割を果たしています。
今回は、その圧倒的な勢力図を構成する具体的な関連病院、行政機関、そして2026年現在の変遷について、さらに踏み込んで解説します。
目次
鉄門の「直轄領」：国内最高峰の関連病院ネットワーク
東大医学部医局の影響力は、派遣される医師の数だけでなく、その病院の「格」によって裏付けられています。都内および近郊の主要な病院は、事実上、東大の「指定席」となっているポストが数多く存在します。
【超名門・民間中核病院】
以下の病院は、歴代院長や主要科の部長職が東大出身者で占められることが多く、若手医師にとっても「東大ブランド」を維持するための重要なキャリアパスとなっています。
- 虎の門病院： 国家公務員共済組合連合会の中核。東大とのパイプは極めて太い。
- 三井記念病院： 日本屈指の高度医療機関であり、伝統的に東大との結びつきが強い。
- 聖路加国際病院： 独自のカラーを持ちつつも、教授・部長クラスには東大出身者が名を連ねる。
- 日本赤十字社医療センター（広尾）： 皇室の主治医を輩出するなど、社会的信頼の厚い拠点。
【ナショナルセンター（公的研究機関）】
日本の医療政策と直結する「ナショナルセンター」も、東大の影響下にある領域です。
- 国立がん研究センター： 日本のがん治療の総本山。研究・臨床ともに東大出身者が中枢を担う。
- 国立国際医療研究センター（NCGM）： 感染症対策や国際医療協力の拠点。
- 国立成育医療研究センター： 小児・周産期医療の頂点。
行政・政界への浸透：医療の「ルールを作る側」
東大医学部が最強である最大の理由は、「医療の現場」と「医療のルール作り」の両方を握っている点にあります。
- 厚生労働省（医系技官）： 日本の医療費、診療報酬、医師需給を決めるのは厚労省の「医系技官」ですが、そのトップ層には東大出身者が並びます。
- PMDA（医薬品医療機器総合機構）： 新薬の承認審査を行う組織。ここでの意思決定にも東大のアカデミアが強く関与します。
- AMED（日本医療研究開発機構）： 日本の医療研究予算を配分する「司令塔」。ここを差配することで、実質的に全国の大学の研究費をコントロールする力を持っています。
アカデミアの頂点：「教授輸出」という権力
東大医学部の勢力は自学内にとどまりません。日本全国の国公立・私立大学の教授選において、東大出身者が選出される「教授輸出」が今も活発に行われています。
| 役割 | 影響力の内容 |
| 他大学の教授ポスト | 地方大学や新設医大に教授を送り込み、その大学の医局運営を実質的に「東大化」する。 |
| 日本医学会・日本医師会 | 学術連合体のトップや専門医認定機構の要職を占め、医学界全体の標準を作る。 |
| 医学雑誌の査読・編集 | 論文の価値を決める立場に就くことで、学術的なヒエラルキーを維持する。 |
2026年：揺らぐ絶対王政と「新しい勢力図」
かつては盤石だった東大の勢力図も、近年の社会情勢の変化により、少しずつ姿を変えています。
- 医師働き方改革の衝撃： 2024年から本格化した残業規制により、東大医局といえども「無尽蔵に若手を派遣して地方病院を支える」という旧来のモデルが崩壊しつつあります。
- 新専門医制度による流動化： 「医局に入らなければ専門医が取れない」という縛りが、特定の病院やプログラムに集中する形へ変化。東大ブランドに頼らず、症例数やQOLを重視して民間病院（徳洲会やIMSグループなど）を選ぶ層が増えています。
- ヘルステック・スタートアップへの流出： 臨床医としてのキャリアだけでなく、起業や外資系コンサル、AI開発へと進む「脱・病院」の動きが、東大医学部の若手エリート層で加速しています。
まとめ：東大医学部の「これから」
東大医学部は依然として日本の医学界の「OS」であり続けています。しかし、そのOSは今、アップデートを迫られています。従来の「人事権による支配」から、AIやデータサイエンス、創薬といった「新しい知の独占」へと、権力の源泉をシフトさせようとしているのが現在のフェーズと言えるでしょう。