大阪府では、経済的事情で進学を諦める子どもが出ないよう、独自の学費支援制度を実施しています。特に大阪公立大学（旧大阪府立・市立大学を統合）医学部では、2020年度入学生から段階的に授業料の無償化が進められ、大阪府内在住の学生で条件を満たせば学費が実質無料となる制度が整備されています。ここでは、その制度の概要から対象学部・学生、支援内容、適用条件、手続き方法、メリット・注意点、そして将来の見通しまで、公式情報に基づいて解説します。
目次
制度の概要（開始時期・背景）
大阪府の学費無償化制度は、2020年（令和2年）度入学生から開始されました。ちょうど同年に国の「高等教育の修学支援新制度」（授業料減免と給付奨学金の制度）が始まっており、この国の制度に大阪府が独自支援を上乗せする形で、大阪府立大学・大阪市立大学・大阪公立大学（2022年に両大学統合）等の授業料支援がスタートしました。背景には「親の経済事情や家庭環境によって大阪の子どもたちが進学を諦めないように」という目的があり、子育て世帯への支援として位置付けられています。当初は世帯収入による所得制限等がありましたが、2023年に大阪府が「所得制限の撤廃」を発表し 、2024年度（令和6年度）から段階的に所得制限等をなくしていき、2026年度に全学年で無償化を完成させる計画となりました。つまり、2026年度以降は大阪府内在住者であれば所得に関係なく大阪公立大学の授業料等が支援される仕組みです。
対象となる大学・学部
この無償化制度の対象となるのは、大阪府が設置する公立高等教育機関です。具体的には大阪公立大学の学部・大学院、および大阪公立大学工業高等専門学校に在籍する学生が対象となります。大阪公立大学医学部（医学科6年制課程）も含まれており、医学部生も他学部生と同様に要件を満たせば学費支援を受けることができます。医学部は6年間在学するため負担する授業料総額も大きいですが、本制度により医学部の6年間分の授業料と入学金が事実上全額免除される点は大きな特徴です。なお、対象は大阪公立大学等の公立大学に限られ、他府県の大学や私立大学に進学する場合、本制度の適用は受けられません。大阪府内の学生が学費無償化を享受できる進学先は大阪公立大学（とその高専）に限定される点に注意が必要です。
学費無償化の内容（授業料・入学金など）
大阪公立大学等授業料無償化制度で支援される費用は主に授業料と入学料（入学金）です。具体的な内容は以下の通りです。
授業料：大阪公立大学の年間授業料は標準で約53万5800円（半期267,900円）に設定されています。本制度の支援対象に認定されれば、この授業料が全額または一部減免されます。審査の結果に応じて半期分授業料の全額、2/3、または1/3を免除し、残りを学生が負担する仕組みですが、2024年度以降拡充された国の支援制度との併用によって事実上すべての対象学生の授業料が全額免除となるよう調整されています。特に低所得世帯や多子世帯の場合は国の新制度で授業料全額免除となり、その他の世帯でも国制度と府制度を両方利用することで結果的に授業料負担はゼロ（無償）になります。したがって、本制度に採用されれば在学中の授業料は原則かからないと考えて良いでしょう。
入学金（入学料）：大阪公立大学の入学金は282,000円（大阪府民の場合）です。本制度では新入生について、この入学料も支援の対象となります。具体的には、入学初年度の4月申請で支援対象と認められた場合に限り、既納の入学金が還付（払い戻し）されます。還付額は先述の授業料免除区分に準じ、全額免除に該当すれば入学金全額、2/3免除ならその割合分が返金されます （新入生が秋募集で申請した場合は入学金還付の対象外となるため注意が必要です）。入学後に手続きを行い、後日指定口座へ返金される形になります。
その他費用：授業料と入学金以外の教科書代、教材費、交通費、下宿を含む生活費などは本制度の支援対象外です。これらの学習・生活にかかる費用は自己負担となります。ただし、該当する学生は国の給付型奨学金（日本学生支援機構の奨学金制度等）を別途利用できる場合があります。本制度と国の修学支援新制度は併用可能であり、条件を満たす学生は授業料免除に加えて月額の給付奨学金（生活費支援）も受け取れるので 、経済的に厳しい家庭の方は両制度に申請することをおすすめします（国の制度は世帯収入や資産要件がありますが、2024年度以降拡充され多子世帯等は大きく対象が広がっています ）。
以上のように、本制度を活用すれば大阪公立大学の在学中にかかる学費負担（授業料＋入学金）は原則ゼロになります。例えば医学部の場合、6年間で約350万円（授業料約53.58万円×6年＋入学金28.2万円）の負担軽減となり 、経済的メリットは非常に大きいです。
対象となる学生の条件（府内在住要件・所得制限の有無・進学先制限など）
学費無償化の恩恵を受けるためには、対象学生が以下の全ての条件を満たす必要があります。主な要件を整理すると:
大阪府内在住要件: 学生本人およびその生計維持者（通常は父母）が一定期間以上、継続して大阪府内に住所を有していること。具体的には、新制度（所得制限なし）の場合「制度の対象となる年度の4月1日時点で過去3年以上引き続き大阪府に居住していること」が求められます。従来制度では「入学日の3年以上前から」でしたが、新制度では初めて支援を受ける年度を基準日としており、いずれにせよ少なくとも3年間は大阪府に継続居住していることが条件です。したがって、高校在学中から大阪府内に居住している学生・保護者でなければこの要件を満たせず、他府県から進学のため転入した場合は原則対象外となります（留学生など一時的な在留も対象外です）。
所得制限の有無: 大阪府独自の支援制度では2024年度以降、所得に関する条件が撤廃されました。従来は世帯収入や扶養子女数によって支援対象が限定されていましたが、現在の制度では世帯収入に関係なく支援を受けることが可能です （極端に高所得の世帯でも府内在住であれば申請できます）。ただし、世帯収入によっては国の修学支援新制度の対象にもなり得るため、前述のように該当者は国の制度にも申請する必要があります。いずれにせよ大阪府の制度上は収入制限が無くなったため、「高収入だから支援を受けられない」ということはありません。
国籍・在留資格要件: 現行の国の高等教育支援制度と同様に、本制度では日本国籍、または永住者等の一定の在留資格を持つ者であることが求められます（詳細は大阪府HPで公開されています）。留学生など短期滞在の在留資格では対象とならず、基本的には日本国内で生活基盤を持つ学生が対象です。大阪府内に3年以上居住しているという要件からしても、事実上日本人学生および定住者等に限定されると考えてよいでしょう。
学業成績・修業年限要件: 本制度は「修業年限内での卒業が見込まれる者」、すなわち留年せず標準年限で卒業見込みであることを対象条件としています。また支援継続のために一定の学業成績要件も課されており、在学中に極端な成績不良や進級不可となった場合は支援対象から外れる可能性があります。成績要件の具体的基準は公表されていませんが、通常は標準的に進級・卒業できていれば問題ないと考えられます。制度側でも年2回、学生の成績や在住要件をチェックする仕組みになっており 、学業に真摯に取り組み順調に修了を目指すことが求められます。
その他の要件・制限: 上記以外にも、「大学等に入学するまでの期間」に関する要件（高卒後あまり年数が経っていないこと等）や細かな条件があります。また併用制限として、大阪公立大学法科大学院特待生制度との併用は不可と明記されています。これは同一趣旨の授業料免除を重複して受けられないようにするためで、医学部生には直接関係ありませんが、他にも高額の授業料減免を伴う特待生・奨学金などを受けている場合は重複適用できない可能性があります。一般的な日本学生支援機構の奨学金（貸与・給付）との併用は問題ありませんが、支援決定後も大阪府から提示される条件を遵守する必要がある点に留意してください。
以上が主な適用条件です。まとめると、「大阪府内在住（3年以上）」「大阪公立大学等に在籍（標準修業年限内）」「国籍または在留資格要件を満たす」「継続的な学業成績基準を満たす」ことが求められ、これらを全てクリアした学生のみが学費無償化の恩恵を受けられることになります。
手続き方法と時期
大阪公立大学の学費無償化を受けるためには、学生自身が所定の手続きを行い申請する必要があります。大阪府民だからといって自動的に適用される制度ではなく、必ず申請が必要です。手続きの概略とスケジュールは以下の通りです。
申請時期: 募集（申請受付）は年2回行われています。前期（4月）分と後期（10月）分があり、新入生は通常入学後すぐの4月に申請を行います。例えば2026年度入学生の場合、4月中旬頃に大学から案内があり、必要書類を提出する流れになります。在学生についても、前期・後期それぞれ申請の機会があり、前期で漏れた場合や後期から要件を満たした場合などは10月申請も可能です。特に新入生は入学初年度に申請しないと入学金の還付が受けられないため、4月のタイミングを逃さないよう注意が必要です。
申請方法: 大学から案内される方法に従って申請書類を提出します。大阪公立大学では学生ポータルサイト（UNIPA）や大学HPの経済支援ページで詳細が告知され 、指定のオンラインフォームや郵送で申請書・必要書類を提出する形式です。申請時には家計に関する書類や在住要件を確認する書類（住民票など）、学業成績に関する情報などを提出します。また大阪府のサイト上には「申請可否判定ツール」も公開されており、自身が申請可能か簡易チェックすることもできます。
審査と結果通知: 提出された申請は大学および大阪府にて審査されます。審査では提出書類に基づき要件充足の確認が行われ、支援区分（全額免除・2/3免除・1/3免除か）が判定されます。結果は大学から通知され、採用となった場合はその学期の授業料納付が免除（または減額）されます。新入生で入学金の還付対象となった場合、後日指定口座へ入学金が払い戻されます。例えば2024年度入学生では、前期申請した場合8月末までに入学金が返金されたとの事例があります（大学資料より）。不採用の場合や追加書類の要請がある場合も通知がありますので、掲示やメールを見逃さないようにしましょう。
継続手続き: 本制度による支援は基本的に半年ごと（前期・後期）の区切りで適用されます。従って、一度採用された後も定期的に継続申請または継続手続きが必要です。在学中は年2回、家計状況や学業成績、そして大阪府内在住であることの確認が行われ 、条件を満たし続けていれば支援が継続されます。継続手続きの案内は大学から適宜通知されますので、指示に従って手続きを行ってください。なお、2025年度以前から既に支援を受けていた在学生については2026年度から新制度への移行手続きが案内される予定です。新入生で入学時に申請し採用された場合も、2年次以降も油断せず継続申請を忘れないようにしましょう。
以上が手続きの大まかな流れです。特に強調したいのは、本制度は申請しなければ適用されないという点と、定期的な継続手続きが必要という点です。せっかく条件を満たしていても、申請を失念すると支援を受けられません。受験生の保護者の方は、お子様が入学後すぐに申請を行えるようサポートし、在学中も継続手続きを見守ってあげてください。
制度のメリットと注意点
大阪公立大学医学部の学費無償化制度には、経済的な利点が大きい一方、利用にあたって留意すべき点もあります。ここではメリットと注意点の双方を整理します。
メリット・利点
経済的負担の大幅軽減: 最大のメリットは何と言っても学費負担がゼロになることです。通常、大阪公立大学医学部に6年間在学すると授業料約535万円＋入学金28万円＝合計約563万円（大阪府民の場合）を納める必要があります。それが本制度により全額免除されるため、数百万円規模の負担軽減となります。授業料を気にせず勉学に専念できることで、経済的理由による進路妨げが無くなり、医学部進学へのハードルが下がります。
奨学金や借入の必要性が減る: 授業料が無料になることで、高額な奨学金（貸与型）を借りたり教育ローンを組んだりする必要性が大幅に減ります。卒業時に奨学金の返済を抱える医学生も多い中、本制度を活用すれば卒業時の借金ゼロも実現可能です。将来の経済的自由度が増し、研修医以降のキャリア選択の幅も広がるでしょう。
保護者の負担軽減と安心感: 医学部は学費が高いというイメージがありますが、公立大学の場合でも6年間で数百万円の負担となります。それが無料となることで、家庭の教育費負担は格段に軽くなります。特に兄弟姉妹がいる家庭では同時期の大学進学費用の心配が減り、安心して子どもを医学部に進学させられる環境になります。大阪府によれば、本制度は「生まれ育った環境に左右されず子どもが可能性を追求できるようにする」ことを目的としており、家庭にとって大きな支援となっています。
勤務義務などの拘束がない: 医学部の学費免除と聞くと、「卒業後に特定地域で医師として勤務する義務（いわゆる地域枠や自治医大方式）」を想起する方もいるかもしれません。しかし大阪府のこの制度には卒業後の就業先に関する義務付けは一切ありません。あくまで在学中の学費を支援する制度であり、将来大阪府内で働かなければならない、といった縛りはありません。純粋に経済的支援として受け取れる点は、将来のキャリア選択に自由度を残す意味でもメリットと言えます。
大阪公立大学の魅力向上: 制度利用者本人の利点ではありませんが、学費無償化によって大阪公立大学全体の魅力・注目度が高まっていることも指摘できます。実際、東京都や兵庫県でも同様の公立大学無償化策を打ち出していますが、こうした取り組みは優秀な人材を呼び込む効果が期待されています。学費負担がない大阪公立大学医学部は、多くの受験生にとって魅力的な選択肢となりつつあります。
注意点・留意事項
大阪府在住でないと利用できない: 繰り返しになりますが、この制度は大阪府民向けです。受験生の中には「入学後に大阪に住めば適用されるのか？」と考える方もいるかもしれませんが、要件は「入学前から3年以上継続して大阪府に居住していること」なので、進学のため引越してきた場合は対象外です。たとえ現住所が大阪でも、住民票を移したのが最近であれば支援は受けられません。この点を誤解しないようにしてください。他府県出身で大阪公立大学を目指す方は、残念ながら学費は所定額が必要になります（国の奨学金等の検討をしてください）。
申請手続きを忘れない・期限厳守: 前述の通り、本制度は申請しなければ適用されません。入学試験に合格し、いざ入学手続きとなった時点では入学金や授業料の納付が求められますが、いったん自分で支払った上で、後から申請して返還を受ける流れになります。ついうっかり申請を忘れると返金されず自己負担になってしまいます。また申請期間も決まっており、期限を逃すと原則次の機会まで適用を待つことになります。特に新入生の4月申請は入学直後で慌ただしいですが、必ず期間内に手続きを行うよう注意が必要です。大学からの案内を見逃さず、書類不備のないよう準備しましょう。
在学中も条件維持が必要: 支援が決定した後も、卒業まで何もしなくて良いわけではありません。学業成績が著しく低下したり留年した場合、支援打ち切りのリスクがあります。また年2回の在住要件確認がありますので、在学中に家族で大阪府外へ転居するようなケースでは支援継続が難しくなる可能性があります。制度を受けている間は、大阪府内に住所を維持し、きちんと単位を修得して進級・卒業していくことが求められます。日々の学習を怠らず、学生としての本分を果たすことが結果的に支援を守ることにつながります。
生活費は別途準備が必要: 学費が免除されても、大学生活には生活費や雑費がかかります。特に一人暮らしをする医学部生の場合、家賃や光熱費、食費に加え、6年間分の教材費・実習費・国家試験対策費なども見込まれます。こうした生活面の費用は従来通り必要ですので、奨学金（給付型・貸与型）の活用や、ご家庭での仕送り計画など経済プランを立てておくことが重要です。本制度と国の奨学金等を上手に組み合わせ、授業料以外の部分もしっかり支えられるよう準備しておきましょう。
入試難易度の動向: 学費無償化の発表により、大阪公立大学の人気・志願者数が増加する可能性があります。事実、2024年度入試では無償化を打ち出した公立大学で地元出身者の入学者割合が上昇したとのデータがあり、志願倍率にも変化が見られています。大阪公立大学医学部も、学費負担がない魅力から志願者が増え競争が激化する可能性があります（既に2024年度入試では中期日程の志願倍率が前年より上昇しました ）。受験生にとっては合格難易度が上がるリスクとも言えますので、油断せず十分な受験対策が必要です。ただし優秀な学生が集まることで大学全体の活気やレベル向上も期待できるため、入学後は刺激し合える環境になるメリットもあるでしょう。
以上のように、本制度は経済面で非常に大きなメリットがありますが、その恩恵を確実に受けるためには適用条件の確認と手続きの確実な実施、在学中の継続条件の維持が欠かせません。制度を正しく理解し、注意点を踏まえた上で有効に活用してください。
将来の制度継続の見通しや議論
大阪公立大学の学費無償化制度は、少なくとも近い将来において継続・発展が見込まれています。大阪府は2024～2026年度にかけて段階的に所得制限を撤廃し、2026年度に制度を完成させる計画を公式に打ち出しています。2026年度以降は大阪府内在住学生の全学年で授業料が完全無償化される体制が整う予定であり、現中学生・高校生が進学する頃にも本制度の恩恵を受けられる見通しです。
制度の財源について大阪府は「次世代への投資」と位置付け、当初予算に高校・大学無償化合わせて約598億円（大学無償化部分に約25億円）を計上してスタートしました。財源にはこれまで債務返済の穴埋めに充てていた基金を活用し、財政規律を維持すれば教育無償化の財源は十分に生み出せるとの知事コメントもあります。実際、吉村洋文知事は「財政規律を堅持していけば、教育無償化の財源は生み出せる」と述べており、将来にわたり制度を継続していく意思を示しています。つまり、大阪府としては本制度を一時的な施策ではなく中長期的に継続する方針であることが伺えます。
他地域の動向を見ると、東京や兵庫など他の自治体でも公立大学の授業料無償化が発表・実施されており、地方自治体による高等教育支援の流れが広がりつつあります。大阪府の取り組みも全国的に注目を集めており、「大阪モデル」が今後他府県に波及する可能性や、国によるさらなる支援拡充への議論につながる可能性もあります。少子化対策・子育て支援の一環として大学無償化を掲げる自治体が増える中、大阪公立大学の事例は先進的モデルケースとなっています。
現時点で大阪府から本制度の終了時期や縮小に関する言及はなく、むしろ2026年度以降は制度を定着させていく段階といえます。もっとも、公的制度である以上、将来の大阪府の財政状況や政策方針によって内容が見直される可能性はゼロではありません。例えば大幅な財源不足や政策転換が生じれば、支援内容の縮小や所得制限復活といった議論が起こる余地はあります。しかし少なくとも現行の府政においては本制度は看板政策の一つであり、今後も継続・充実していく可能性が高いでしょう。
受験生・保護者の皆さんにとっては、この制度のおかげで大阪公立大学医学部への進学が経済的に現実味を帯びていると言えます。制度開始から数年が経ちつつあり、その効果や課題も検証されながらより良いものへとブラッシュアップされていくでしょう。最新の情報は大阪公立大学や大阪府の公式発表でアップデートされますので、引き続き注目してください。本制度を上手に活用し、経済的不安に縛られずに医学部での学びと将来の医師としての道を切り開いていただければと思います。